■投資信託の販売窓口

証券会社 店頭
インターネット
銀行 店頭
インターネット
ゆうちょ銀行 店頭
その他 信用金庫、JAバンク
一部の保険会社(生命保険会社、損害保険会社)
販売資格をもつ一部のファイナンシャルプランナー一部の運用会社




■おもな販売会社のメリットとデメリット

  メリット デメリット
証券会社 取り扱う投資信託の数が多い。
店頭では専門家のアドバイスが得られる
ネット証券では販売手数料が安く抑えられていることが多い。
ネット証券では株式に特化して投資信託の取扱がない場合もある。
銀行 支店が多い。
普段からなじみがある。
店頭では営業担当者に相談ができる。
ネット銀行では販売手数料が安く抑えられる
銀行口座を持っていても、新たに投資信託用口座開設が必要
ゆうちょ
   銀行
信託報酬が安く設定されている商品もある。
普段からなじみがある。
現在では一部の局だけで取り扱っている。
取り扱う投資信託の数がまだ少ない。
投資信託取扱の歴史が浅い。


投資信託を購入するときには販売手数料のほかに信託報酬という手数料がかることを忘れてはいけません。
ほんの0.1%の差がいずれ大きな差になるのです。

信託報酬とは

投資信託の運用にかかる手数料のことで、運用会社や販売会社、信託銀行などに支払われるものです。投資信託ごとに設定され、販売手数料とは異なり、同じ投資信託であればどこの窓口で買っても同じです。毎年の運用益から自動的に差し引かれるので、販売手数料と違って投資信託にかかるコストとしてはコスト意識が薄れがちですが、その額は投資信託のコストパフォーマンスを決める重要なポイントです。

A投資信託 利回り 5.0%
信託報酬 1.4%
実質利回り 3.6% ※

B投資信託 利回り 4.5%
信託報酬 0.8%
実質利回り 3.7%※


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