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両者の経営努力を反映して共に右肩上がりのトレンドを示す。 しかし、その上がり方は異なります。 コーポレート・アメリカ社の株式 １９６０年代後半から８０年代初めにかけて長いボックス相場を経験 日本の株式 ９０年代以降のバブル崩壊で長い低迷期を経験

ここで、戦後、日本で証券取引所が再開された４９年５月以降、常に両社の株式を５０％ずつ保有する架空のポートフォリオを考察してみます。（※「日米半々ポートフォリオ」と呼ぶ）
この線をみると、右肩上がりのトレンドを描き、しかも両社単体の株式の動きよりもずっと安定していることが分かります。

つまり、異なった動きをする銘柄を組み合わせることで、両社の右肩上がりのトレンドを享受しつつも、そのブレを削減できるのです。

長期保有による株価変動率の縮小効果
戦後の全期間にわたって計算してみると、最大値が１４２％、最小値がマイナス４７％でした。 つまり一番儲かった１年間は株価が約２．４倍になり、逆に最悪の１年間では約半分になったということです。

そこで保有期間を６０ヶ月（５年間）にとして同じ測定をしてみるとすると上下へのブレは大幅に縮小することが分かり、さらに保有期間を１２０ヶ月（１０年）、２４０ヶ月（２０年）と長期化すると、ますます平均からの乖離が小さくなっています。 米国株式についても同様の傾向が見て 取れます。

リターン（投資の収益率）がいくらになるかは、確定利付きでない限り不透明です。
その「分からなさ」を金融の世界では「リスク」と呼びます。
リスクとリターンの間には、「あちらを立てればこちらが立たず」というトレードオフの関係が常にあります。リターンはコントロールできるものではありませんが、リスクはコントロール可能です。
その手法が「分散投資」と「長期保有」なのです。さまざまな証券を、できるだけグローバルに幅広く分散したポートフォリオを長く保有することが、資産運用の要です。

では、どの証券をどのような比率で保有するのが良いのでしょうか？